[2015 年 9月 29 日(現地時間) – 米国発] 企業向けクラウド型財務・人事アプリケーションプロバイダ大手のWorkday, Inc.（本社：米国カリフォルニア州プレザントン、NYSE：WDAY、以下米国ワークデイ）は、よりパーソナライズされ、意義あるラーニングエクスペリエンスを提供するための新アプリケーション「Workday ラーニング」を発表しました。Workydayラーニングは、組織が従業員のライフサイクルの早期の段階で、キャリア開発を展開、促進することを可能にします。Workdayラーニング は、Workdayの統合アプリケーションであるWorkday ヒューマンキャピタルマネジメント（HCM）と Workday ファイナンシャルマネジメントの構成要素にビルトインされ、顧客は単一のシステムで、ワークフォースの育成から不足している人材の補充まで行うことができ、ビジネス拡大を支援します。
2015年9月28日（月）から10月1日（木）まで米国ラスベガスで開催中のWorkday Rising Las Vegas 2015 で発表された Workdayラーニングは、タレントマネジメントから、従業員のエンゲージメント向上を重視した人材イネーブルメントへの移行を具体化しています。従業員に対し、達成感のある多様なワークエクスペリエンスを提供することで、従業員の育成、ワークフォースの生産性、そしてビジネスの成果の整合性をより高めることができます。
学習者を把握、継続的で意義あるラーニングエクスペリエンスを提供
従来のラーニングマネジメントシステム(LMS)は、日々の業務や従業員のニーズとの関連が薄く、職務と関係があり個人の成長に役立つようなトレーニングではなく、盛り上がりに欠け、退屈で刺激がないものと考えられています。
Workdayラーニングは、従来のLMSと異なり、学ぶ側のニーズにもとづき、またathenahealth、カリフォルニア美術大学(CCA)、コーネル大学、McKee Foods などの企業・組織の従業員のフィードバックが取り入れられています。Workday HCM のリッチデータを活用することで、Workdayラーニングは、学習を行う従業員を認識し、その従業員が、入社初日の社員なのか、新しいマネージャなのか、また現在の担当業務におけるコアスキルや専門知識の向上を目指しているのかなど、従業員ライフサイクルのどの時点にいるのかを把握し、直感的で意義あるラーニングエクスペリエンスを提供します。
Workdayラーニングは、顧客に以下の機能・ベネフィットを提供する予定です。
- 知識の獲得・共有ができる協力的なコミュニティ
最新のコラボレーションとソーシャルラーニング技術により、従業員は時間やデバイスにとらわれず、コンテンツを消費、作成、共有できるようになります。Workdayラーニングは、スマートフォンでのビデオチュートリアルの撮影や共有、タブレットでのトレーニング資料の閲覧など、学習、指導、コーチングのためのインタラクティブなコミュニティを促進します。
- コンテキストに沿ったコンテンツ
Workdayラーニングはユーザーを認識し、ユーザー個人とその業務に関する情報のほか、そのユーザーが従業員ライフサイクルのどの段階にいるかを鑑みて、個人に合ったラーニングを推奨します。例えば、新しくマネージャになった従業員に対して、個人的な嗜好や、類似した業務あるいは同様のキャリアをもつ他の従業員が完了したラーニングエクスペリエンスにもとづき、ビデオを推奨します。
- 広範なラーニングエクスペリエンスの支援
簡潔で理解しやすい小規模なラーニングアクティビティから、綿密かつ大規模なラーニングプログラム、および取得を義務付けられた認定やコンプライアンストレーニングまで、人材開発のための広範なエクスペリエンスを全面的に支援します。
- ビルトインの測定機能とインサイト
WorkdayラーニングとWorkday HCM や Workdayファイナンシャルマネジメントを組み合わせて利用することにより、顧客は日々のラーニングアクティビティと全体的な学習効果を可視化できます。例えば、チームマネージャは、簡単に各従業員の育成プランの進捗を把握でき、組織のリーダーは、ビジネス目標の達成に有効な取り組みを特定し、最適化することができます。
提供開始時期
米国ワークデイは、2016 年下半期にWorkdayラーニングを提供開始予定です。
米国ワークデイのプロダクト担当シニア バイス プレジデント、レイアン・レベンセラー(Leighanne Levensaler) のコメント：
「最も優秀な人材をエンゲージさせ、保持するために、さらにパーソナライズされたラーニング、人材育成、キャリア機会を提供する斬新なソリューションが必要であると、お客様から要望がありました。Workdayラーニング は、 Workday のアプリケーションにシームレスに統合されます。これによって、スマートで直感的なシステムを実現し、従業員やその業務内容、日々の仕事とキャリアにおける目標達成に何が必要なのかを把握できます。その結果、従業員は互いに連携し、関連するコンテンツを共有することができるようになり、継続的かつ、いつでも誰でもラーニングにアクセスできる協力的な職場環境が形成されます」
McKee Foods の人事担当ディレクタ、マーク・ニューサム(Mark Newsome)氏のコメント：
「過去数年間、いくつかのWorkday 製品の構想を支援する中で、Workdayは顧客のニーズに気を配るだけでなく、顧客のエクスペリエンスを理解し、想像をはるかに凌ぐものを作ろうとしていることが分かりました。Workdayはニーズに応え、市場でよく見かける古くて時代遅れのソリューションに代わるものを提供しています。Workdayラーニングは、ラーニング システムに必要なインフラストラクチャを犠牲にすることなく、従来の学習環境で長年解決できなかった点に対応できる、まったく新しいアプローチであると確信しています」
カリフォルニア美術大学のCIO兼テクノロジー担当バイス プレジデント、マラ・ハンコック(Mara Hancock) 氏のコメント：
「Workdayラーニングは、高等教育機関が直面している、スタッフや教授、それを取り巻くコミュニティのトレーニングへのニーズに対応するという明確な課題を解決するポテンシャルを持っています。Workday HCM にビルトインされるラーニング機能は、コミュニティ メンバー間の垣根が曖昧で、ソーシャルやコラボレーションの構成要素を単一システムに統合せず固定化するという、従来のLMSで見られた境界と制限を克服でき、コミュニティ全体のツールとして役割を果たすでしょう」
Bersin by Deloitte の創業者兼プリンシパル、ジョシュ・バーシン(Josh Bersin) 氏のコメント：
「学習とキャリア開発は、従業員のエンゲージメント向上と組織の成功を実現するための重要な原動力です。ビデオやモバイル形式で公開される専門コンテンツがあふれている現在、組織は魅力的な統合プラットフォームにより、見つけやすく、またパーソナライズされたラーニングを提供する必要があります。ラーニングコンテンツの検索、作成、共有、そしてインテリジェントなレコメンデーションのしやすさに重点を置いた Workday ラーニングは、従業員のラーニング エクスペリエンスを向上させることができるでしょう」
Workdayラーニングに関する詳細情報は、Workday ブログにてご覧ください（英語）
- An Inside Look at Workday Learning: Reinventing How Employees Learn:
http://blogs.workday.com/an-inside-look-at-workday-learning/
- 3 Questions with Paul Sparta, a Founding Father of Learning Management Systems:
http://blogs.workday.com/3-questions-with-paul-sparta/
＜Workday, Inc.（米国ワークデイ）について＞
米国ワークデイはクラウド型財務・人事用エンタープライズ アプリケーションプロバイダです。2005年に設立された米国ワークデイは、世界最大規模の企業、教育機関、官公庁などの組織で使用されることを念頭に設計されたヒューマンキャピタルマネジメント（HCM）、ファイナンシャルマネジメント、および分析用アプリケーションを提供しており、中規模企業からフォーチュン50社にランクインする大企業にまで数百におよぶ組織が導入しています。
米国ワークデイ（英語）: http://www.workday.com/
ワークデイ（日本語）：http://www.workday.com/jp/
将来見通しに関する記述について
本プレスリリースには、将来見通しに関する記述が含まれています。とりわけ、予測された業績やWorkday製品の利益に関する記述もこれに該当します。「信じる」、「可能性がある」、「つもりである」、「予定している」、「期待する」などの文言や同様の表現は、将来見通しに関する記述を示しています。これらの将来見通しに関する記述は、リスク、不確定要素、仮定的見通しの対象となります。リスクが実際に発生した場合、また予測が誤りであると証明された場合、将来見通しに関する記述で黙示的に示された業績は、Workdayの実際の業績と著しく異なる可能性があります。リスクには、これに限りませんが、米国証券取引委員会（SEC）への提出書類に記載されたリスクが含まれており、2015年7月31日を末日とするForm 10-K（年次報告書）、今後適宜提出する報告書が該当し、実際の業績が予測と異なる場合があります。Workdayは本リリースを公表した後、そのような将来見通しに関する記述の更新する義務を負いません。また現在更新する意図もありません。
本書類、またWorkdayのウェブサイトやプレスリリース、パブリックステートメントに記載された、未リリースで現在利用不可能なサービス、特徴、機能、向上についての説明は、今後Workdayにより予告無く変更される可能性があり、計画どおりに提供されない、または提供されない場合があります。Workday のサービス購入を検討されるお客様は、現在利用可能なサービス、特徴、機能に基づいて購入をご判断ください。
© 2015. Workday, Inc. All rights reserved. WorkdayとWorkdayのロゴは、Workday, Inc. の登録商標です。その他記載されている社名、商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。
＜本件に関するお問い合わせ先＞
ワークデイ広報事務局
MSLGROUP in Japan 内
Email：WorkdayJP@msljapan.com
＜一般のお問い合わせ先＞
ワークデイ株式会社
http://www.workday.com/jp/
TEL：03-4578‒0000 Email：contact.japan@workday.com
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