プレスリリース

Workday、働き方が変化する中で企業を支える新機能を発表

カスタマイズ機能の強化、オープンかつコネクテッドなエコシステム、DXの取り組みを推進する知見により変化への適応を支援

本リリースの有効日と発信地(現地時間)
2022 年 9 月 13 日・米国発

 

本リリースは、米国 Workday Inc. が 2022 年 9 月 13 日(現地時間)に配信した英文リリースに基づき作成した日本語抄訳です。その内容および解釈については、英文が優先されます。

米国カリフォルニア州プレザントンおよびフロリダ州オーランド、2022年9月13日 -- 企業向けクラウド型財務人事アプリケーションプロバイダ大手の Workday, Inc.(本社:米国カリフォルニア州プレザントン、NASDAQ:WDAY、以下 Workday)は米国時間2022年9月13日、年次カスタマーカンファレンス、Workday Risingで、働き方が変化する中で顧客を支援するために開発された一連の新しい機能や取り組みを発表しました。財務部門の向上を支援する新機能、よりパーソナライズ化された従業員体験に関するカスタマイズ機能の強化、よりオープンかつコネクテッドなWorkdayの確立により、激動する現代の環境に企業が適応し、繁栄するための支援を提供します。

デジタル戦略・投資について米マッキンゼー社が行った最近の世界調査によると、企業の最高責任者レベルおよび上級幹部レベルの9割が、過去2年の間にデジタルトランスフォーメーション(DX)の大規模な取り組みを少なくとも1つ実施したと回答しています。これは、従業員とビジネスについて次々に進化するニーズに対応する上でのテクノロジーの重要性を、改めて浮き彫りにするものです。

Workdayの最高戦略責任者Pete Schlampp(ピート・シュランプ)は、次のように述べています。「未知の状況に対する計画の立案、新しい就業モデルに関する従業員支援、ビジネスの前進に必要な知見を得るためのテクノロジーの導入など、当社のお客様はここ数年の間に計り知れないほどの変化への対応を迫られましたが、そうした中でテクノロジーは適応を図るための極めて重要な役割を果たしています。顧客サービスをコアバリューのひとつとして掲げる当社では、現在と将来のニーズに対応するためのお客様の取り組みを、イノベーションを通して支援することが常に中核となっています」

 

財務部門向上の支援

財務チームは、ビジネスの要求を満たすため、これまで以上に戦略的な知見の提供と拡張性の実現を求められています。Workdayではこうしたニーズへの対応を可能にするため、財務部門向上を支援する新機能を発表しました。具体的には、財務業務の円滑化を推進する新しい機械学習機能、企業全体を対象とした計画立案を支える性能・拡張性の向上、ESG(環境・社会・企業統治)の取り組みを支えるサプライチェーンに関するより深い知見の提供などがあります。詳細はこちらをご覧ください。

 

従業員エンゲージメントを推進するカスタマイズ機能強化

自分の意見が聞き届けられ、支援されていると感じている従業員の方が、エンゲージメントも生産性も高くなります。このため企業にとっても、従業員がつながりと機会を感じられるようにする取り組みに重点を置くことが必要です。

Workdayの新レポート「Addressing Burnout Risk in 2022(2022年燃え尽き症候群リスクへの対応)」によると、現場の最前線を担う多くの分野で、燃え尽き症候群の高リスク対象の範囲が2021年に比べて拡大しています。これは、雇用する側が従業員のニーズにこれまで以上に注意を払い、支援措置を実施しなければならないことを示しています。

企業が個々の従業員に対しより個別化した経験を提供することを支援するため、Workdayでは以前よりさらにオープンかつコネクテッドなスキルのエコシステムにより従業員のスキルに関して豊富な情報を提供する新機能を発表しました。これにより、企業はより多くの情報に基づいて人事判断を下し、従業員の就労を充実させることができます。詳細はこちらをご覧ください。

 

進化するニーズに対応する、よりオープンかつコネクテッドで共創的なWorkday

企業は、それぞれの業界と成長戦略によって独自の要件を持っています。このため、価値実現を加速し、外部パートナーのイノベーションを取り込んで成功を推進していくことを助ける業界別のニーズを強調するソリューションが必要になります。Workdayはそのエコシステムをさらに拡大し、迅速なイノベーションとオープンな協働を支えるため、以下の計画を発表しました。

  • Workdayパートナーエコシステムを変革するためのビジョン。よりオープンかつコネクテッドなアプローチを採用することで、イノベーションの増大、共同GTM戦略、サービスネットワークの拡大を通してお客様の価値実現を加速します。詳細はこちらをご覧ください。
  • クラウド変革を迅速に進めるための新プログラムIndustry Accelerator。Workdayのパートナー、ソリューション、サービスを組み合わせたこのプログラムは、初期的には医療、銀行、保険、テクノロジー企業に対して提供されます。詳細はこちらをご覧ください。
  • テクノロジーとUX(ユーザーエクスペリエンス)に関する新機能。絶えず進化するビジネスと従業員のニーズにお客様が応えられるよう、迅速な適応を支援します。Workday Extendのローコード/ノーコードのアプリ開発機能が予定されているほか、あらゆるユーザータイプにおいて作業が容易になる、直感的なUX機能などがあります。詳細はこちらをご覧ください。

 

詳細情報

  

将来予想に関する記述

本プレスリリースには、Workday の計画、信念、期待などに関する記述を含む、将来の見通しに関する記述が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、現在入手可能な情報および当社の現在の信念、期待、仮定にのみ基づいています。将来予想に関する記述は、将来に関するものであるため、固有のリスク、不確実性、仮定、および予測困難な状況の変化の影響を受け、その多くは当社の管理外であることが前提です。リスクが顕在化した場合、仮定が正しくなかった場合、または予期せぬ状況の変化が生じた場合、実際の結果はこれらの将来予想に関する記述に含まれる結果とは大きく異なる可能性があり、したがって、いかなる将来予想に関する記述にも依拠しないようお願いいたします。リスクは、2022 年 4 月 30 日に終了した会計四半期のフォーム 10-Q を含む証券取引委員会 (SEC) への提出書類、および今後 SEC に適宜提出する報告書に記載されたリスクが含まれますが、これらにだけには限定されず、実際の結果が予想と異なる可能性があります。Workday は、本リリースの日付以降、そのような将来予想に関する記述を更新する義務を負わず、また現在のところ更新する意向もありません。
本書、Workdayのウェブサイトやプレスリリース、パブリックステートメントなどに記載された、未リリースおよび現在利用不可なサービス、 特徴、機能は、今後 Workday により予告無く変更される可能性があり、計画どおりにもしくは一切提供されない場合があります。Workdayのサービス購入をご検討されるお客様は、現在利用可能なサービス、特徴、機能に基づいて購入をご判断ください。

  


Workday, Inc.(米国ワークデイ)について

米国ワークデイはクラウド型財務人事用エンタープライズ アプリケーションプロバイダです。2005 年に設立された米国ワークデイは、世界最大規模の企業、教育機関、官公庁などの組織で使用されることを念頭に設計されたヒューマン キャピタル マネジメント (HCM)、ファイナンシャル マネジメント、ビジネス プランニング、および分析用アプリケーションを提供しており、中規模企業からフォーチュン 500 にランクインする大企業の 50% 以上に至るまで、幅広い組織が導入しています。

英語版ウェブサイト: http://www.workday.com/
日本語版ウェブサイト: http://www.workday.com/jp/

 

報道関係者お問い合わせ先

ワークデイ株式会社 広報窓口へのお問い合わせはこちら
E-mail : pr.japan@workday.com

  

© . Workday, Inc. All rights reserved. Workday および Workday のロゴは、米国およびその他の地域で登録された Workday, Inc. の商標または登録商標です。その他すべてのブランドおよび製品名は、それぞれの所有者の商標または登録商標です。


プレスリリースの一覧
場所を変更するため Workday ニュースルームから離れます。よろしいですか?