Workday グローバル調査：コロナ後のデジタル トランスフォーメーションを阻む最大の障壁が判明

Workdayは報告書「Closing the Acceleration Gap: Toward Sustainable Digital Transformation（デジタル アクセラレーション ギャップを埋める：持続可能なデジタル トランスフォーメーションに向けて）」で、世界のシニア ビジネス リーダー1,150人を対象に、過去2年間のデジタル変革の推進 とその実現を阻む最大の障壁を調査しました。その結果、財務、人事、IT部門のリーダーはDXの重要性を認識しているものの、回答者の55％は、デジタル戦略が常にビジネス需要に追いついていないと答えていることが明らかになりました。その結果、デジタル アクセラレーション (デジタル化への取り組みの加速) におけるギャップは拡大しており、それに対応するために必要なテクノロジー、プロセス、文化を上回る速さでビジネスニーズが変化しています。これに対し、リーダーたちは、データへのアクセスと従業員エクスペリエンスを優先させるという、持続的なトランスフォーメーションへのアプローチを取り入れるようになっています。

デジタル アクセラレーションのギャップを解消するために、下記 3部門のビジネス リーダーは次のことに取り組んでいます。

• 財務部門のリーダー：統合された高速データ
  財務部門のリーダーの半数以上（51%）が、計画・実行・分析サイクルを加速させるために最も重要な要素の1つとして、異種システム間のデータ統合や社内データのサイロ化解消に役立つ、新しいテクノロジーを挙げています。その一方で、61%が財務データ、人財データ、業務データを統合するテクノロジーが最も急務であると回答し、64%が報告期間の終了時に結果を入手するのに数週間、あるいはそれ以上かかっていることを認めています。
• 人事部門のリーダー：従業員エクスペリエンスと能力開発
  大退職時代において、組織は人財の採用、定着、そして従業員の全体的な体験の向上に役立つスキルをますます重視するようになっています。今回の調査によると、人事部門のリーダーの25%が、進化するビジネス要求にチームが継続的に対応できるようにするためのスキルとして、レジリエンスと適応性を第一に挙げています。また、人事部門のリーダーの50％が、ビジネス全体のトランスフォーメーションを加速させるためには、良好な従業員エクスペリエンスが最も重要であると回答しています。
• IT部門のリーダー：サイロを取り払い、自動化を推進
  調査によると、データを軸としたトランスフォーメーションの鍵を握るのはCIOですが、レガシーの制約やデータのサイロ化がDXを阻む最大の障壁となっており、多くのCIOが変化のスピードに対応できていません。ITリーダーのうち、自社のチームがレガシーの制約を受けずにクラウド テクノロジーを導入する能力があると確信しているのは、わずか42％です。また、ITリーダーの半数（50％）は、レガシー テクノロジーの一環として、サービスアップグレードを何度も行うのに苦労しており、59％は、自動化されたビジネスプロセスの変更に数週間または数ヶ月かかると回答しています。

Workday は、財務、人財、業務データの統合ビューを提供し、組織が加速する変化のペースに合わせて先手を打てるようにする、 Workday の企業管理クラウドによって、デジタル アクセラレーションのギャップを解消できるようにします。

関係者のコメント

Workday 最高戦略責任者 ピート・シュランプ（Pete Schlampp）
「 DXは、もはや選択肢の一つではなく、現在の変化する世界についていくために必要なものです。しかし、今回の調査が示すように、ビジネスニーズの高まりや進化に対し、デジタル ジャーニーが遅れを取らないようにするためには、アクセラレーションのギャップに対処する必要があります。グローバルな財務、人事、IT部門のリーダーたちが、ビジネス全体の適応性を高めるWorkdayのようなテクノロジーを活用し、トランスフォーメーション戦略に対してより綿密なアプローチを取っていることを心強く思います」

調査について

Workdayは、北米、欧州、アジア太平洋地域の13産業のシニア ビジネス リーダー1,150人を対象に、DXが財務、人事、ITという3つのコア事業部門に与える影響について調査しました。本調査は、2021年8月から11月にかけて実施されました。
この定量的調査に加え、2021年9月から11月にかけて、Workdayは財務、人事、IT部門のシニア ビジネス リーダーやトランスフォーメーションの専門家に詳細な定性的聞き取り調査を行い、その結果も報告書に記載しています。

追加情報

その他の詳細については、以下をご覧ください。

• 報告書のダウンロード：Closing the Acceleration Gap Toward Sustainable Digital Transformation
• Workdayブログ：Global Study: Leaders Looking for More Sustainable Digital Transformation Pace
• ポッドキャスト：Workday Podcast: Are Businesses Facing a Digital Reckoning?
• デジタル トランスフォーメーションに関する詳細とその始め方については、こちらをご覧ください。

将来の見通しに関する記述について

本プレスリリースには、将来の見通しに関する記述が含まれています。この見通しでは、Workdayの2023年度通期のサブスクリプション収入、非GAAPベースの営業利益率、成長、イノベーション、機会、顧客の需要・カスタマーモメンタム、成長可能性、パイプライン、投資などが説明されています。これらの将来の見通しに関する記述は、現在入手可能な情報と、弊社の現在の見解、予想、および想定にのみ基づいています。これらの記述は、将来に関するものであるため、リスクや不確定要素の存在および想定を前提としており、また、予測が困難で弊社がコントロールできない状況の変化の影響を受ける可能性があります。リスクには、 以下の各項が含まれますが、これらに限定されません。 (i) VNDLYを含む買収企業に関する弊社の計画、目標、その他の期待を実行する弊社の能力、(ii) 現在も継続中のCOVID-19による当社事業ならびに顧客、見込客、取引先、サービスプロバイダーへの影響、(iii)弊社のセキュリティ措置もしくは第三者プロバイダーのセキュリティ措置の違反、弊社顧客あるいは他のユーザーの個人データへの不正アクセス、弊社データセンターまたはコンピュータインフラの業務の中断、(iv)サービス停止、弊社アプリケーションの展開の遅延およびアプリケーションの正常なパフォーマンスが不能、(v) 有効に成長を持続させる弊社の能力、(vi)価格圧力、業界統合、競合他社および新アプリケーションの新規参入、テクノロジーの進歩、競合他社によるマーケティング活動、(vii)企業向けクラウドアプリケーション/サービス市場の進展、(viii)新しい機能、強化、変更を含む弊社アプリケーション/サービス、ならびに 機械学習および人工知能といった基礎 となるテクノロジーに対する顧 客および個人からの支持、(ix)一般経済または市場条件における不利な変動、(x) 弊社の国内、国際 業務に関連する規制、経済、政治に関連するリスク、(xi) 機械学習および人工知能など新たに進化する技術に関 する規制リスク、(xii)情報テクノロジーへの投資の遅れまたは減少、および(xiii)弊社サブスクリプションモデルに起因して業績にただちに反映されない売上高の変動。Workdayの業績に影響を及ぼす可能性のあるリスク等の詳細については、米国証券取引委員会(SEC)への提出書類に含まれており、2022年1月31日を末日とする会計年度のForm 10-K(年次報告書)、今後適宜SECへ提出する報告書が該当し、実際の業績が予測と異なる場合があります。 Workday は 本リリースを公表した後、そのような将来の見通しに関する記述を更新する義務を負いません。また現在更新する意図もありません。

本書類、また Workday のウェブサイトやプレスリリース、パブリックステートメントに記載された、未リリースで現在利用不可能なサービス、 特徴、機能についての説明は、今後 Workday により予告無く変更される可能性があり、計画どおりに提供されない、また は全く提供されない場合があります。Workday のサービス購入を検討されるお客様は、現在利用可能なサービス、特徴、機能に基づいて購入をご判断ください。

Workday, Inc.（米国ワークデイ）について

米国ワークデイはクラウド型財務・人事用エンタープライズ アプリケーションプロバイダです。2005 年に設立された米国ワークデイは、世界最大規模の企業、教育機関、官公庁などの組織で使用されることを念頭に設計されたヒューマン キャピタル マネジメント (HCM)、ファイナンシャル マネジメント、ビジネス プランニング、および分析用アプリケーションを提供しており、中規模企業からフォーチュン 500 にランクインする大企業の 50％ 以上に至るまで、幅広い組織が導入しています。

英語版ウェブサイト： http://www.workday.com/
日本語版ウェブサイト： http://www.workday.com/jp/

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